販売前に下調べを
新井 健史郎
2024.10.24
設備の交換確認
お客さまにお引き渡しをおこなった物件の警報器を交換するため、リフォーム業者へ依頼を行いました。結果としては交換不可とのこと。お客さまへ説明するために、状況を理解しようと思い、メーカーや管理会社などへ確認を行いました。まずは交換が出来ない理由から確認すると、商品が既になくなってしまっていることでした。互換性のある商品があれば取り替えることも出来るのですが、それも終了してしまっている状況でした。
取り替えるとなると個別での更新は出来ないので、マンション全体で新しいものに変更する必要があるとのこと。期間の目安は15年との記載。ですが、商品自体の更新の手続き期日がもうきているとのことで、今後更新となる可能性はありました。それらを踏まえて今度は管理会社へと確認をすることにしました。
マンションのルールとの弊害
まずは現在新しくなる予定があるかどうかから確認しましたが、今のところは話に出ていないとのことでした。また、これまでにそのような話も出ていないとのこと。マンションのルールで取り外せないのに新しく交換することも出来ないので、弊社のようにないものとして考え、新しいインターホンと新しい別の火災報知器を設置するなどが必要そうです。ルールがあるのに機能は古いままだと大変だと感じました。
リノベーションを行ううえではこのようなマンションのルールも重要になると思いました。販売は現況でのお引き渡しとはいえ、なぜこうなっているのかについてを理解して説明できたほうが良いと感じました。リフォーム内容だけではなく、物件の気になるところを事前に探して下調べをおこなってから販売に臨みたいと感じました。準備をしっかり行っていきたいと思います。
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